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退職金が財産分与の対象になる可能性
財産目録を提出しない元夫から、今度は私の退職金見込額について文句が入った。退職金が財産分与の対象になるのかよく分かっていなかった。確実にもらえるかどうか分からないものを分けるのか？
調べてみると、将来の退職金も、支給される可能性や退職までの期間などによっては財産分与の対象になることがあるらしい。婚姻期間に応じて按分する考え方もあり、当時の私はこんな計算式を目にした。
退職金見込額 × 婚姻期間 ÷ 勤続年数 ÷ 2
例えば、退職金見込み額500万円、婚姻期間20年、勤続年数30年として計算すると、500万円×20年÷30年＝約330万円。330万円の半分、つまり165万円を相手に渡さなければいけない。
私にも元夫にも将来的に退職金があったが、元夫は中途入社で勤続年数が短く、私は勤続28年だったため、私の方が見込額が多いことは明らかだった。「お互いに退職金があるのだから、それぞれのもの」という解釈もあると考え、財産目録には記載しなかった。
納得できなかった私は、裁判所へ電話を入れて確認すると「こちらの管轄では、将来の退職金も財産分与対象として扱っています」との返答。管轄によって解釈が違うこともあるのか。ちょっと運が悪いな、そう思いながら、不本意ながら退職金見込額を提出した。
退職金見込額にまで文句をつけてきた
ほっと一息つく間のないまま、元夫の弁護士から反論書面が届いた。今度は退職金見込額にまで文句をつけてきた。
「社印が押されていないから信用できない」
「この金額には納得できない」
「妻は人事部に勤務しているから偽造ができる」
「株式会社○○(私が勤めていた会社)に、信用調査を入れる」とまで言い出した。
あーーーーー、もうなんなんだろう？？？？
この人たちはーーーーー
こんな理不尽、「こんなことが本当に許されるの？」と何度も思った。
後になって知ったことだが、離婚調停や訴訟では、相手を精神的に揺さぶるような主張や、対応に追われる要求を繰り返すケースも少なくないらしい。私はそのたびに心を削られ、精神安定剤を飲まなければ出勤できないほど追い詰められていた。当時、そういう手法があることを知っていたら、ここまで心をすり減らさずに済んだのではないか。そう教えてくれる人が、一人でもいてほしかった。
今振り返っても、「こんな方法が成立していいのだろうか」という疑問は消えない。相手方の精神を揺さぶったり、追い詰めるようなことが許されるのか？それが人として許されることなのか？数年経った今でも、その疑問は拭えない。
私が人事部へ異動したのは、家庭内別居が始まった後のことで、元夫との関わりも一切ない。なぜ、私が人事部にいると知っていたのだろう。個人年金の存在を把握されていた時も恐怖を覚えたが、今度は人事異動まで把握されている。怒りよりも、なんとも言えない気味の悪さが後に残った。
社印については、私が勤めていた会社では退職金見込額に社印を押すルールはなかった。この件はそれ以上関わらないこととしたが、一応会社には事情を説明し、調査が入るかもしれないことを伝えた。
こちらは言われるままに資料を集め、退職金見込額を提出し、追加資料も準備している。それなのに、相手側からは次々と文句だけが届く。財産分与の話をするための調停なのに、肝心の財産は開示されない。
この調停は、私が思っていたような「話し合いの場」ではなかった。言われた資料は集める。それでも新しい文句が届く。相手の財産は見えないまま、私への追及だけが増えていく。
そして次に届いた書面には、さらに理解不能な主張が並んでいた。
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